経済メディアは、自国の事を棚に上げてロシア経済の疲弊・混乱・衰退を大きく採り上げている。確かに中銀まで制裁対象になったロシアへの打撃は小さくないだろう。ルーブルは暴落、株は投げ売り、国債利回りは急騰である。日本がこんな目に遇ったら国民はもう明日は無い、といった絶望感に瀕してしまうことだろう。でも、そんな酷い目に遇いながらしぶとく生き残っている国もある。そう、イランである。 パーレビ王朝が倒れ、テヘランの米国領事館が占拠される事件も起きた。様々な映画のテーマにもなったが、この後米国は報復措置に出る。原油禁輸と金融制裁だ。どこかで見た構図である。これに日欧なども呼応して、大規模制裁が始まった。レアルは暴落、インフレは加速、経済は急縮小、とまるで今日のロシアの状況と重なり合う映像のようだ。 でもイラン経済は崩壊せず、株価は大幅に持ち直し、通貨も下げ止まった。オバマの核合意も取り付けた。2018年にトランプが制裁再開した後も、経済崩壊の兆候はない。このあたりの状況を説明する資料を探していたが、日経は勿論、FTやWSJやBllombergにはなかった。漸く、The Economistで見つけた。流石だねえ、この雑誌。もう読み始めて数十年になるが、この質の高さは本当に助かるわ。法学部卒と経済学部卒だけで組織を作っちゃだめだわな。